2022年11月15日     シャルム・エル・シェイク

2022年11月12日、国連大学（UNU）およびその他の国連機関の専門家たちが、気候変動とメンタルヘルスとの相関性について議論を交わしました。本サイドイベントは、エジプトのシャルム・エル・シェイクで開催された第27回気候変動枠組条約締約国会議（COP27）にて、気候変動と関連する危険がメンタルヘルスと心理社会的なウェルビーイングに与える多面的な影響について、理解を促進することを目的に行われました。

本イベントには、以下のUNUの研究所－国連大学環境・人間の安全保障研究所（UNU-EHS）、国連大学地域統合比較研究所（UNU-CRIS）、国連大学グローバルヘルス研究所（UNU-IIGH）、国連大学マーストリヒト技術革新・経済社会研究所（UNU-MERIT）、そして国連大学サステイナビリティ高等研究所（UNU-IAS）から多くの専門家たちが参加しました。

登壇者たちは、さまざまな異なる地域からの知見を提供し、気候対応戦略に支援サービスを組み込む能力について検討しました。UNU-IASの専門家であるスニータ・サブラマニアン研究員は、人間と自然の相互作用の役割について発表しました。そして、自然は、例えば人々の健康的な活動への取り組みを促進するなど、健康増進における重要な要素であると強調しました。社会生態学的なレジリエンス（回復力）を強化することは、メンタルヘルスに関連するものを含め、脆弱性に対処することに役立ちます。

他の登壇者たちは、メンタルヘルスに対するコミュニティを基盤としたアプローチの有効性を強調し、伝統的な治癒における烙印やレジリエンスなどの文化的課題に対処する方法について、考えを述べました。重要な論点として、メンタルヘルスの問題を軽減するためのジェンダーに配慮した解決策や、子どもを含む脆弱な立場の人々への影響に関する更なる研究の必要性などが挙げられました。ジェンダー対応型のアプローチ、支援サービスとしての地域共同体システムの強化、コミュニティの実際の生活をどう反映するか、などの問題に関して、広範囲な議論が行われました。