2017年3月27日     東京

Photo: GEOC

UNU-IASは3月21日、タラ財団と国際シンポジウム「危機に立つサンゴ礁　〜タラ号の調査から海洋保護を考える〜」を共催しました。12年以上にわたり地球温暖化による海洋への影響について調査を続けてきた海洋探査船「タラ号」が、初めて日本に寄港したことを記念して開催された本シンポジウムでは、サンゴ礁の現状や海洋保護のために市民ができることについて、専門家を交えて議論しました。

開会のあいさつで登壇した竹本和彦UNU-IAS所長は、2015年9月に国連で採択された持続可能な開発目標（SDGs）の達成には、さまざまなパートナーとの連携が重要であると述べました。そして国連大学は、パートナーシップの促進に力を入れる地球環境パートナーシッププラザ（GEOC)プロジェクト等の実施を通じて、SDGs達成に取り組んでいると紹介しました。

続けて行われた基調講演では、ロマン・トゥブレタラ財団事務局長、シルバン・アゴスティーニ筑波大学助教が登壇しました。講演では、タラ号が実施する教育活動のほか、研究者、アーティスト、企業など多様なパートナーとともに、地球温暖化や海洋酸性化、その他のサンゴに影響を与える要因について調査する活動が紹介されました。

パネルディスカッションでは、フィリップ・ヴォーターUNU-IASリサーチフェローがパネリストとして登壇し、子供だけでなく大人も対象とする環境教育のほか、倫理観を育む教育が必要であると話しました。環境と教育は分野を横断するので、関係省庁の連携も不可欠だと付け加えました。

トゥブレ氏は市民へのメッセージとして、発信すること、現場を知ること、環境問題に楽しく取り組むこと、持続可能な製品を正しく選ぶことが重要であると、シンポジウムの最後に語りました。